パチンコ店はパチンコ業を諦めて新しい業種を始めるべき理由。新事業を起こさないと業界に未来はない?

パチンコ店はパチンコ業を諦めて新しい業種を始めるべき理由

最初に

2023年に入ってもパチンコ店閉店ラッシュは止まりません。
下記の店舗一覧は5月に休業および閉店予定のパチンコ店です。休業という体裁をとっていても実際に復活するパチンコ店はほぼ皆無です。これだけのハイペースで閉店が続くということは一部の大手のパチンコ店以外はパチンコ業としての継続は難しいということを表しているのかもしれません。

2023年5月閉店・休業店舗

『バージン総社店』(岡山県)
『コトブキプラス与野バイパス店』(埼玉県)
『ウイング玉島店』(岡山県)
『DREAM-1』(広島県)
『WASUKE東口本店』(神奈川県)
『パラダイス』(大阪府)
『G-ONE丸の内』(香川県)
『M&K一色店』(愛知県)
『MARUMAN23』(愛知県)
『マルハン川中島店』(長野県)
『ウインベルウエスト』(東京都)
『ロックファイブ』(東京都)
『エムズ本店&プレミアムライト』(大阪府)
『パーラーダイコクSUN』(東京都)
『キコーナ千里店』(大阪府)
『三徳ホール』(東京都)
『吉兆横浜鶴見店』(神奈川県)
『マンモス出雲店』(島根県)
『バンバン本店』(神奈川県)
『ビーデル千葉成東店』(千葉県)
『ミクちゃんアリーナ学園南店』(兵庫県)

現在、営業しているお店であっても数年内の閉店を視野にいれているお店も数多くあるはずです。このままパチンコ店として経営を続けるよりも他の道はないのか?
そんなパチンコ店向けの記事です。

パチンコ店を撤退後の業種について

例えばですが、駅に近い店舗であれば、ネットカフェという選択肢があります。店舗のスペースが広すぎれば厳しいですが、ある程度の敷地面積であれば開店は可能です。

ネットカフェは開店の為の費用は高額となりますが、開店後は設備投資は漫画や雑誌の新刊購入ぐらいで高額ではないので高収益が見込めます。しかし店舗の敷地面積が広すぎればコストもかかるので、旧店舗や賃貸物件の場合は解約、もしくは売却して新たな物件を探すべきかもしれません。とりあえず資金に余裕があるうちに業種転換することが重要です。

資金に余裕があれば試行錯誤も挑戦もできますが、資金がなくなれば倒産しか道がなくなります。

収益の柱をいくつも持ってるパチンコ店

パチンコ経営会社の中にはパチンコ関連以外の企業を運営している企業も数多くあります。
コーヒーカウンターなどパチンコ店に関係しているものをではなく全く関係ないホテル、飲食店、居酒屋などであればパチンコ業界の没落は関係ありません。
収益につながる事業が多ければ多いほど経営は安定します。しかし今まではパチンコ事業の売上も収益も桁外れであった為に本腰を入れて経営をしておらず赤字経営で撤退したり、本気で運営をしていないところがいくつもありました。


しかしここ10年くらいの激しいパチンコ業界の低迷と共に新たな収益の柱を求める動きが活発化しました。ただその多くが失敗をしたのですが、成功した例もありそれらはここ数年、パチンコ店を支える役目をしています。
なかにはパチンコ店に見切りをつけてパチンコ店を閉店して土地建物を売却し、新たな新事業や既存事業の資金にしているところは攻めどころ引きどころを抑えている名経営者と言えるかもしれません。その真逆がいつまでも古き良きパチンコ店に夢を見続け破産する経営者です。

【関連の過去記事】
パチンコ業界の復活。そんなものは不可能で現実が見えていない人の幻想だと思う理由

今後のパチンコ店について

本当にここ数年のパチンコ店の閉店ラッシュは激しいものがありましたが、2023年に入っても鈍化するどころかさらに加速する傾向があります。その閉店する経営会社のほとんどが倒産です。撤退という企業は他業種で会社を存続しています。

現状で資金があるのであれば、パチンコ店に博打のように投資するのではなく新たな事業に可能性を見出し投資するほうが未来があるでしょう。現状の社員を活用することで人的資源を生かすこともできますし成功の可能性は低くないはずです。

一度冷静に業界と自社の経営状況を分析して、このままであれば存続が難しいというのであれば資金があるうちに撤退をおススメします。

パチンコ以外にも事業を持っていて他業種への進出などを行っている企業

ネットで少し調べただけで色々な企業が検索に出てきました。

株式会社グランド商事・アドバンス http://grand-p.co.jp/
こちらはもともと飲食店を経営していましたが、新規でウェルネス事業を始めるようです。
自社のホームページで新卒募集のバーナーを出していますが、実際にマイナビなどで新卒を募集しているので経営的にもまだまだ余力があるのだと思います。

株式会社ヒカリシステム   https://www.haps.co.jp/company/pro/gaiyo.html

こちらもパチンコ店以外に温泉施設経営、介護事業を行っています。2019年時点の売上が160億円ということなのでパチンコ店としてはかなり売上は少ないと思います。ここもマイナビ2024で新卒募集をしているので余力はあると思われます。

セントラルグループ   https://www.cen.co.jp/data/

こちらは手広く多角経営をしていて遊技業以外に外食産業、ホテル、スポーツ関連などをしています。ホームページ上にここ数年の売上、従業員数を公開していますが売上がそこまで落ちていないこと、売上が多いこと以外にも2022年までの情報を公開しています。これは大きなポイントです。

最近よくあるのが業績が落ち込む前の古い情報を掲載したままの企業があります。
更新をしていないのか?落ち込みが激しいので公開したくないのか?
どちらにしても良いことではありません。しかしここは自信があるのか情報を公開しています
いくつかのパチンコ運営会社を紹介しましたが、パチンコ事業だけでなく多角経営をしている、目指している地方企業になります。

これからパチンコ業界がどうなるか分かりませんが、もしもパチンコ業界が駄目になっても本気で収益の柱を2本、3本と太くしておけば企業として生き残れる可能性が高いです。

あくまでも企業の中の1部門であれば、もしそこが駄目になってもそれ以外の部門で取り返すこともできますし業界自体が今後も衰退し続けるというのなら撤退というのも当然の選択肢です。しかし撤退=倒産 ということであればどうしようもありません。

過去に10数店舗のパチンコ店を経営している経営者の人が、他店の経営者の人に

「本業以外やっても儲からんし、しんどいばっかりだ。絶対ににやらんほうがいいよ」

とアドバイスをしていました。しかしそのパチンコ店は全て閉店しています。その結果が全てだと思います。

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