2021年1月時点のパチンコ店の店舗数。このままパチンコ業界は消える？
2021年のパチンコ店の店舗数を知る資料
まず下の資料をみてください。
参考サイト P-world
参照元 アミューズメントジャパン
上記の資料を見る限り、現時点でのパチンコ店は8300店ぐらいまで減っているようです。
2020年時点のパチンコ店の店舗数が8500店前後だったことを考えると200店舗ぐらい減っているんじゃないかと思います。ただこの数は新規オープンと閉店の差になるので、新規オープンしたお店もありますし、逆に閉店したパチンコ店は200店舗よりもっともっと多いということになります
実はここであることに気づいたんですがここまで減っている店舗数の要素に
●昨今話題の病気の影響
●遊技機買替えの負担による閉店
がそこまでまだ影響していません。社会現象になっている病気の影響による営業利益の悪化、また遊技機買い替えによる影響ですが、昨今の社会情勢の影響で2021年1月31日までの検定・認定の延長が2021年11月30日まで延長されています。新基準機への完全移行を機に廃業しようとしていたパチンコホールが延長回に突入している状態のはずです。
パチンコ店の店舗数が2019年末に1万店舗を切りました。実は１万店舗を切るのは、昭和56年（1981年）の9,807店から38年ぶり。一番店舗数が増えたのは４号機全盛時代の平成7年（1995年）の1万8,244店を境に減少傾向が続いている。
実は今、パチンコの歴史上、一番店舗数が減っています。
ただ昔に比べて店が大型化して１店舗当たりのパチンコ・スロットの設置台数が増えているのも確かですが、それでもここまで店舗が減ると市場にある遊技機の数も大幅に減っています。
これからもどんどんパチンコ店の数も減るでしょうし、倒産するパチンコホールも増えてくると思います。実際に残るのは全国規模の強豪パチンコ法人、県にもよりますが全国大手以外で上位2位くらいまでの法人だと思います。店舗ではなく法人単位で考えるのがポイントです。
今後パチンコ店の経営が苦しくなってくると考えられること
人件費削減
ホールスタッフの数をギリギリまで減らして人件費を減らします
退職者が増える
人件費削減の一環で給料を減らしたり、賞与が出なくなります。とくに年配の社員に対して風当たりが強くなり退職者が増えます。またその様子を見た若手社員も転職の準備を始めます。その場合、会社に残るは楽してお金をもらおうという無能社員、やる気がない社員だけでどんどん業績が悪化します。
新台や人気台ではなく安い中古ばかり購入
遊技客が集まる要因としては当然、最新台や人気台です。しかしそういった遊技台は高価です。人気が出るかどうかわからないけど最新台で50万円前後、人気のある中古台は100万円～200万円 しかし不人気な中古台は3万円とか5万円とかいうのもザラです。経営が苦しくなれば申し訳程度の新台入替になります。そして経営陣は安くて良い台を買えと言い出すでしょう！良い台だから高いという当たり前の需要と供給の法則が分からない無能役員がいる法人も出てくると思います。
退職者への対応次第で悪評が広まる
従業員への
常識外れの給与減額（失業保険がすぐに支給されるレベル）
有給を取らせない（退職にともなう有給消化もさせない）
月末1日前の退職強要（月内の退職の場合は会社が社会保険料を払う義務がなくなり会社が得をします。従業員が得をするケースはごく稀です。）
そういった行為を行って退職させた従業員は間違いなく、不平不満や悪口を言いまくります。そうなるとそのパチンコ店・法人に対する悪評が立ち客数の減少につながります。場合によってはTwitterなどのSNS拡散により全国から批判があつまり結果的に閉店に追い込まれる危険性さえあります。
まとめと結論
パチンコ店には時間つぶし、遊びに行くという建前はありますが、やはり買ってお金を増やしたい！という人がほとんどだと思います。でも経営がひっ迫している状況、そして普通のスーパーなどは値段が決まっていますがパチンコの場合は釘を締めたり、スロットの設定を落としたりと値段設定は自由にできます。そんな状況で出玉を出しますか？基本的に全体的には出さない営業、利益率が高い営業になるのは当たり前です。
もしもあなたがパチンコへどうしても行きたいなら、せめて県内で一番大きなグループ、繁盛店に行くことをススメます。経営が苦しそうなパチンコ店へ行って負けて文句を言うのなら、単にあなたが愚かなだけです。せめて遠隔だ！店が非道！など文句を言うのはやめましょう。ゴキブリホイホイのように養分ホイホイにあなたがかかっただけなんですから…
読んでほしい参考リンク
2020年1月時点のパチンコ店。ぱちんこ店の店舗数最低が続く
