パチンコ業界の崩壊がここまで。そしてついにパチンコメーカー、パチスロメーカーの倒産が相次ぐのか！？

最初に

昔から言われていたことですが、パチンコ店がこれだけ閉店しているのにメーカーが潰れないのはおかしい。パチンコ店の利益をメーカーが奪っているんじゃないか？

パチンコ店が潰れる前にもっとメーカーが潰れないとおかしい。

遂にこの話が現実味を帯びてきました。

2021年1月時点のパチンコ店の店舗数。どんどん業界史上最低を更新していくのか？

2022年2月になってもパチンコ店の閉店ラッシュが止まらない理由

６月３日追記
老舗パチンコメーカーが倒産。みんなが知ってるあの台を作ったメーカーが倒産するなんて？パチンコ業界本格的に終了か!?

 

メーカーの業績の悪化について

CR機や５号機の撤去による遊技機の買い替えがひと段落しました。一部の件ではまだ旧規則機が稼働していますがあと数ヶ月で撤去されます。しかしその買い替え分を考えてもそこまでの台数は期待できないでしょうし現在残っているパチンコ店が8000店舗を切った今、今後業績が伸びる可能性は期待できず大手メーカーと弱小メーカーの差は広がり続け弱小メーカーは大手メーカーの買われるか倒産の道しかありません。

そしてメーカーの数が減ればパチンコ店はメーカーの横暴を聞くしかなくなる可能性があります。本来は買い手の方が売り手より強いのが当たり前なのですが、なぜかこの業界は売り手の方が強いという不思議な構造になっています。それゆえに抱き合わせ販売や不公平な販売などでメーカーが利益をむさぼっていると言われる所以でもあります。

しかしここに来て旧規則機の入替需要がひと段落して、さらに旧規則機の撤去の関係でパチンコ店の数が大幅に減った今、メーカーの販売台数が急激に落ち込む可能性が出てきました。

 

平和が大規模リストラ発表

平和（本社・東京都台東区、石橋保彦社長）は8月9日、人員削減等の合理化を決定したと発表。
全正規従業員788名の約27％にあたる、220人の希望退職者を募集するという大規模リストラを行う。さらに、「平和サービス」「平和サテライト」「平和プラス」の子会社を解散。「アムテックス」を含めた4社合わせて、153人（パート・アルバイト18人含む）を整理解雇する。そして、今年6月まで本社だった「桐生事務所」（群馬県桐生市、敷地面積約1万5000㎡）については、12月ごろをめどに閉鎖が決定。勤務者192人に関しては本社への配置転換を行うとしている。また、第1四半期（平成19年4月1日～6月30日）の財務業績の概況によると、連結業績売上高が約170億円、連結経常損失が約3億8000万円で対前年同四半期マイナス26.3％、連結純損失が約8億6000万円で対前年同四半期マイナス33.9％であることが、同日発表された。
※参照　プレイグラフ

それでもある程度の、条件が示されている以上一部のパチンコホールの理不尽な解雇などに比べればマシだと思われます。

 

株式を上場している主なパチンコ、パチスロメーカーの2021年3月期（2020年4月〜2021年3月）の通期決算

セガサミーホールディングスは累計での営業損失が約106億円に膨れあがるなど、同事業としては、上場来初となる赤字に転落

平和は売上高は､前期比46.0%減の332億9,200万円。黒字ではありますが営業利益が前期比98.0%減の2億8,700万円と大幅に落ち込み

藤商事は『Pとある魔術の禁書目録（インデックス）』のヒットで47億円の最終赤字から一気にV字回復

SANKYOは売上高は前期比25.9%減の581億2,900万､最終利益は同55.9%減の57億4,900万円と大幅な減収減益ですがそれでも数多くの遊技機を販売している勢いのあるメーカです。

この業績は2021年のものですが、2022年はどうなっているのか？2021年では黒字だった平和が大幅リストラを発表するぐらいなので相当厳しいと思われます。また遊技機買替の需要がなくなった2023年に関しては数多くのメーカーの業績が悪化して倒産もしくは合併が相次ぐと予想しています。

 

パチンコ・パチスロメーカーが潰れることにより起きること

これは当然のことなんですが、開発費の削減やメーカー間の競争が減ることにより面白い台が減ってくる可能性があります。

 

面白い台があるからパチンコ店に行く、行きたい。

というのがあるからこそパチンコ店は高額な買い物であっても新台を導入します。しかし面白い台が出なくなれば当然ながら遊技客の来店動機が減ってさらに遊技人口が減少することになります。人気がある台を購入したい。このことにより買い手より売り手が強いという不思議なパチンコ業界の構造が出来上がっています。

面白い人気台が登場しなければ更に遊技人口は減る！

 

まとめ

遊技人口、遊技客が少なくなったからパチンコ店の倒産が相次いでパチンコ店の店舗数が減っています。そんな中でも生き残ったお店が大幅に利益率を上げてでも新台の購入費用を捻出していました。しかしその悪循環はさらなる悪循環を招き2022年１月末をきっかけにさらに多くのパチンコ店が閉店して結果的に8000店舗を切る事態になっています。

遊技人口、遊技客が減ったからこそパチンコ店の閉店が相次いだわけですが、今度はパチンコ店が減ったことでパチンコメーカー、スロットメーカーの倒産が相次ぐ可能性が出てきています。ただメーカーの倒産はメーカーが少なくなるということだけではなく、面白い人気台が出てこなくなる可能性があるので業界としてもさらなる死活問題を生み出すことになります。メーカーが淘汰された時に発言力を持ったメーカーだけ残った場合はさらに売り手であるメーカーが強くなる可能性があります。

 

そうなった場合、パチンコ業界はどうなるのか？誰にも全く予想がつかないところにまで来ているのいかもしれません。また市場規模が小さくなればなるほどパチンコ業界を潰しやすくなるのでこれは行政が意図したとおりの筋書きなのかもしれません。