パチンコ店の最後の希望？コンサルタントに依頼して稼働が上がる？コンサルにお金だけ取られて経営悪化？

 

最初に

経営が苦しくなり一部のパチンコ店では藁にもすがる思いでコンサルタントに依頼するところも結構あるようですが、そういうことをしても全く無意味で結果的に稼働も業績も上向いたところはほとんどないのが現状です。
むしろコンサルの言いなりになった結果、急激に経営を悪化させたホールもありますので理由といくつかの事例を紹介していきます。

 

コンサルタントの現状

昔のコンサルタントは

・魅力的で集客できるイベント

・イベントに対する考え方

・強い機種の育て方

・利益率設定

・今後の未来の傾向について

こういったものを中心にコンサルタントを行っていました。しかし今はイベント自体が基本的にできませんし抜け穴であった「人気ライター来店イベント」も都道府県によっては遊技組合が禁止の通達を出しているところもあります。

しかしこういったイベント系のコンサルはその時にどれだけ集客できるかであって、その後も継続して稼働を上げることができる人材は少ないです。

イベントを禁止された今、コンサルの存在価値は限りなく低くなっています。

今は来店イベントの運営会社はあっても、それをツールとして生かし総合的にホールの経営を改善するということは難しくできるコンサルはほとんどいないのではないでしょうか？

パチンコ店大手のコンサル会社というと船井総研が一番有名ですがそれ以外にも数多くの会社が存在しています。

 

無責任なコンサル

こうしたら経費も人件費も下がりますというコンサルがいます。

 

時給を100円下げればこれだけ人件費が下がります。
社員を降格させたり給料を下げれば人件費が下がります。

ただこれは机上の空論であって、そういった部分を削って今まで働いている人が同じモチベーションで同じ仕事をこなしてくれるでしょうか？

むしろそのまま会社に残ってくれるのでしょうか？

 

答えはNOでしょう。

有能な人は他社へ行き能力を発揮して、どこへも行っても使い物にならないような人材が残りどんどん業績が下がるこんな例があちこちで起きています。

 

コンサルが会社を倒産寸前まで落とした例

ここで紹介する例は実在した本当の話です。

経営に苦しんでいたあるパチンコ店（4店舗ぐらい経営）が、あるコンサルを入れました。そのコンサルは様々なことを行いことごとく大なり小なりの失敗を続けていたそうですが、
ついに人件費に手をつけたそうです。

人件費削減の内容としては

店長だけが社員でそれ以外は一度解雇して、個人事業主となってもらいホールの運営業務を委託する形にする。当然ながら個人事業主の扱いなので

・保険など今まで会社が負担していたものを負担しない。

・業務委託なので残業代は払わない 

ということが可能になります。可能にはなりますがそれで今の従業員が今までと同じように働いてくれるでしょうか？一度解雇ということ自体が労働基準法違反ではないかと思いますが、運営会社が変わったなどの言い訳があるのかもしれません。

社員になりたければ店長になれ！

これでどれだけの従業員が不満を持たずに働くのでしょう？
答えは店の営業が不可能なレベルで社員もアルバイトも退職をしたそうです。
明日、店を開けるスタッフがいない。そんな笑えないような状況が現実に起きたそうです。今もそのホールは営業をしています。今働いている従業員が社員なのかアルバイトなのか？個人事業主なのかは分かりませんが、もう潰れていないのが不思議なくらいの圧倒的地域最下位の店舗になっています。

このコンサルがなぜそこまでのことが許されたのか？普通は契約解除だろうと思いますが、一説には有力な業界関係者の身内とか出所不明の噂もあります。しかし現実に起きたことです。

 

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コンサルについて思うことのまとめ

個人的にはパチンコ店にコンサルを入れるという発想しかなくなった時点で、そのパチンコホールの未来はなく閉店しかないぐらいに思っています。コンサルタントにもよりますが、一時の集客だけではなく店としての方向性、強みと弱みなど全てにおいて分析をせねばならずそこまでを依頼すると多大な時間と金額がかかってしまいます。そしてその対価に対して満足できる結果を得られるかというと可能性はほぼ0でしょう。

当たり前の話ですが、今在籍する有能な従業員を辞めさせず地道に数字を積み上げていくことだけが唯一パチンコ店が生き残っていく道だと思います。

 

ただそんな地道なことをほとんどのパチンコ店はやらないだろうと確認をもってこの記事を終了します。