2023年度版 今後生き残るパチンコ店の特徴、倒産するパチンコ店の特徴

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最初に

パチンコ店の閉店が相次いでいます。それはこれからさらに売上が減ることを見越した閉店であったり、スマスロ導入や新紙幣切替えなどの費用負担ができない、費用回収が見込めない。銀行からの借り入れが返済ができないなどの様々な理由があります。しかしその逆で、このパチンコ店に厳しいこの時代にも経営が安定しているパチンコ店及びパチンコ店グループが存在していますのでその特徴を記事にしていきます。

 

従業員の給料面

当然ながら経営が厳しくなれば手当を減らしたり、役職手当の減額、リストラなどで人件費の削減を行います。特にパチンコ業界は労働基準法を守らないところもたくさんあり信じられないような給料の減額や転籍、解雇などが横行しています。

しかしその中でもこの物価高に対応する為に一時的に追加のボーナスであったり給料の増額であったりと優遇するパチンコ店があります。下はその紹介の記事になります。

 

延田グループが12月から全従業員の年収水準を引き上げ

キスケグループがインフレ特別手当を支給

ガーデングループが全社員を対象に「インフレ手当」を支給

成通グループが全従業員に特別支援金を支給

当然ながら経営が厳しければ給料の減額やリストラが横行しますが、逆に給料面での優遇ができるということは経営的に余裕がある証拠になります。

新規店舗の出店や既存店舗の吸収合併

最近流行の手法になりますが、経営が苦しいパチンコ店を買い取り屋号を変えてグループに組み込む方法です。1店舗だけでなく全ての店舗を買い取るという方法もあり

㈱レッドウッド及び㈱キコーナロードの㈱タウンライトへの吸収合併

ハリウッドチェーンに新しい仲間が増えました!

のように地元では名の知れたグループであっても大手の傘下に入るということが日常的に起きています。そういったグループを吸収合併する側のパチンコ店にはかなりの余裕があると思われます。

大量の新台導入

少数台ではなく30台などの大規模な機種導入を頻繁に行うようなパチンコ店はかなりの資金力があります。1台あたり40万円として30台購入すれば1200万円です。そしてその台が1ヶ月後に数万円になるリスクもありますが当然ながら新台は繁盛店になる為、繁盛店を維持する為には必要な設備投資です。しかしその設備投資を様々な理由をつけて行わないということは、資金に困ってるという証拠だと思います。

記事のまとめ

さてここまで説明させていただきましたが、閉店するパチンコ店の特徴としては今まで説明しことの逆を行っている店舗となります。

給料を減らす。

リストラを行う。

店舗の閉店。

新台導入を行わない。

これらを行っているお店は危険な兆候と言えるでしょう。

【過去の参考記事】
【2022年パチンコ業界の終焉】パチンコ店があと4カ月で大量に閉店する理由と閉店するお店の見分け方

2023年の1月が終わった時点で予想よりも多くの店舗が閉店しました。このままいけば本当に2023年が終わるころには6000店舗を切る可能性も出てきました。

 

パチンコ店で働いている人、パチンコ店と取引をしている会社はそろそろパチンコ業界がなくなった時のことを考える時期に来たのではないでしょうか?

 

 

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