最初に
パチンコ業界の衰退は止まらず2024年も多くのパチンコ店の閉店ラッシュが予想されます。現状で営業しているパチンコ店の店舗数を正確に知る方法は難しいのですが、遊技組合に加盟して営業しているパチンコ店の数をおおよそですが知ることが出来ました。その数は2023年11月17時点で6385店舗です。2023年5月と比べると300店舗近くのパチンコ店が閉店した可能性になります。
全日遊連が全国理事会を開催。ホール数は6,639店舗に 2023年5月16日
全日遊連、全国理事会を開催。ホール数は6,385店舗に 2023年11月15日
引用元 パチンコヴィレッジ様
2024年になってパチンコ店の閉店ラッシュが止まるのではなく、パチンコ業界の終わりを感じさせるほど閉店が加速する可能性が高いです。
今回はその理由について記事にしていきます。
2024年パチンコ店にとって大きな事件が起きます。
2024年は新札発行の年になります。下記の過去記事を読んでいただければ分かるのですが、古い設備を使っているパチンコ店が新札対応にする為には多額の費用が掛かります。
2024年度の上半期（4～9月）新札発行で、かなりのパチンコ店が閉店する可能性
新札発行によりパチンコ店はどれだけの設備投資が必要なのか？閉店するパチンコ店は増えるのか？
もしも新札対応するのであれば、スマスロ・スマパチの導入時期に新しいサンドを導入してもおかしくないのですが現時点で全く導入していないのであれば新札発行時点での閉店を視野に入れている可能性が高いと思われます。
M&Aしていた店舗の大量閉店
2023年は多くのパチンコホールが吸収合併されました。その結果、買収後も旧屋号のままで営業して有望なお店だけ看板を変えるということが日本全国で起きています。吸収合併された古い屋号のお店で営業する理由としては古い屋号でどれだけ極悪な営業をしても買収先のイメージダウンには繋がりにくいためです。旧屋号で利益率重視の営業を行い今後も集客の見込みがあるようなら営業の継続、もしくは看板を変えてのグランドオープンが予想されます。
しかし買収合併の目的である大型店舗以外のほとんどは赤字の可能性が高く新札発行で多額の設備投資が見込まれる場合は閉店することになるでしょう。
スマスロ・スマパチを導入していたとしても少台数であればそこまでの設備投資もかかっていませんし、設備やスマート遊技機を別の店に持っていき再利用することも可能です。
新札発行のタイミングで不採算店舗を閉店させ、吸収合併元の社員については閉店を理由に解雇することも考えられます。できないと思っているかもしれませんが解雇に納得しないような社員は遠方へ左遷させたり、妻子を抱えたような社員が大した手当もなしに単身赴任となると退職するしかなくなります。
2024年は中間管理職の大量解雇が起きる可能性があります。
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