2024年がぱちんこ店にとって最悪の年になる可能性とその理由
皆さんもご存じのとおりパチンコ店は年々減り続けています。理由は様々ですがコロナ禍以前からも減り続けていたので、コロナ禍のせいとは言えません。世の中にパチンコ以外の娯楽が溢れているのでお金を使う余暇としてみんなが選択しなくなったという単純な理由でだと私は思っています。
2020年に約600店舗
2021年に約600店舗
2022年に約800店舗
2023年に約500店舗
4年間で2500軒のパチンコ店が閉店。このペースでパチンコ店の閉店は続いています。2022年の閉店数を考えると2023年でパチンコ店の閉店は下げ止まったという予想もありますが私にはそうは思えません。
2024年にぱちんこ店の閉店が増える？
2024年は今までと違い大きな設備投資や競争が激化する年です。パチンコ店の閉店ラッシュについては様々なメディアや記事で取り上げられていますが、2024年が終わればパチンコ店の閉店はひと段落するはずです。しかし言い換えれば2024年はもっとも多くのパチンコ店が閉店する可能性が高い年と考えます。
新紙幣発行に伴う設備投資
新紙幣発行による設備投資です。新札発行が行われましたが現状で新紙幣に対応できていないパチンコ店が数多く存在します。
現在営業しているパチンコは約6500店と言われていますが、約1割のお店で「新紙幣対応にへの準備を行っていない」という噂話が半年ほど前にありました。真偽については難しいですが情報元としてはサンドメーカーだと思われますのでお盆期間、もしくは夏休み終了後に閉店を選択するパチンコ店が相当数になる可能性があります。
現状、新紙幣をカウンターで両替しているお店は閉店の危険性が高いと予想されます。
スマスロ未導入店
スマスロが当たるのか外れるのかは登場時には不明でしたが、最近好調なスロットの売上の要因はスマスロに間違いありません。
その為、スマスロを導入していない店舗に関しては競合店との競争に負ける可能性が高く無理に延命しても未来に希望が見えません。早めに見切って閉店するか、大きな借金を作って倒産の未来が濃厚です。
ゼロゼロ融資の返済
コロナ禍に融資された3年間無利子のゼロゼロ融資の返済が始まっています。キャッシュフローに余裕のある大手法人なら問題ないですが、新紙幣対応、スマスロ・スマパチ導入の為の設備投資を行ったにもかかわらず業績が低迷しているパチンコ店については売却を検討しているところも多いでしょう。実際パチンコ業界はM&Aが頻繁に行われている業界の一つです。
特にスマスロの導入で好調な有力グループは安価でM&Aできるそうな中小グループを狙っています。
【過去の記事】
弱肉強食が続くパチンコ店の現在。好調なお店と倒産寸前なお店の落差が激しい2023年の遊技産業事情
「デルパラ」グループはわずか５年足らずで経営店舗数が倍増、岡山県のパチンコ店「バージン」６店舗を傘下に収める
でも紹介しましたが、成長著しいデルパラグループがここ数年でM&Aを繰り返し店舗が倍増、特に岡山の中堅グループであったバージンのほとんどのお店を買ったのは有名な話です。現在、旧バージンは岡山市表町商店街にある225台の小さなお店だけとなっており、それ以外のバージンはデルパラが運営しています。バージン東岡山店、バージン南本店のような大きなお店はデルパラに改装していますがそれ以外のお店はバージンの屋号で営業中です。少し前にバージン雄町店が閉店していますのでもしかすると閉店を視野に入れている為に改名していないのかもしれません。
遊技機メーカーの暴走が全ての始まり？
パチンコ業界は規制と緩和を繰り返しながら歴史を積み重ねてきました。今まではパチンコの規制が厳しくなればスロットの規制が緩和され、スロットの規制が厳しくなればパチンコの規制が緩和されてきました。
しかしその流れは4号機の初代ミリオンゴッド
P-world 機種情報 「初代ミリオンゴッド」
https://www.p-world.co.jp/machine/database/2193 の登場で全ての流れが変わったと思います。メーカーと警察そしてパチンコ店の間ではある一定の約束で成り立っている中で型式試験の穴をついて高射幸性遊技機の検定通過。これはのちに検定取り消しとなる大事件へと発展するのですが、この一戦を超えたことでパチンコ業界に配慮していた規制も一線を越えて業界の存亡につながる規制へと発展したのだと思います。
この規制とは6号機から始まる2400枚規制、有利区間の取り決めについてです。この規制は強烈でスロット専門店の大量閉店や業界全体の大幅な売上減、スロットユーザーの離脱を招き今のパチンコ業界衰退の一因になったことは間違いありません。
しかしながら今も遊技機メーカーは限度を超えた遊技機を作ろうとしていますし、パチンコ店もそういった台を求めています。そう考えれば初代ミリオンゴッドはきっかけにすぎず遅かれ早かれこうなっていた可能性は高かったのかもしれません。
遊技機メーカーの裏切り？
このパチンコ業界が苦しくなりパチンコ店が閉店し続ける中で、また新たな動きが生まれました。それは遊技機メーカーの倒産です。過去にパチンコ業界が苦境に立たされた中でも遊技機メーカーの倒産は稀でした。しかし今回の苦境は遊技機メーカーを倒産に追い込むほど深刻な業界衰退が起きています。そしてあるメーカーは業界に対してある決断を行いました。
それが遊技機のレンタルプランです。
今までメーカーは糞台と人気台を販売する中で、人気台の再販は同じ価格で販売をしていました。仮に大ヒット機種になったからと言って定価を2倍や3倍にすることはありませんでした。ただそういった人気機種の再販はお得意様優先ではありましたが、定価販売という一線を越えることはありませんでした、
しかし大都技研がその聖域を破りました。
Pリゼロ鬼がかりver.』のレンタルプランの登場
これは突如発表された「P Re：ゼロ鬼がかりVer.」のレンタルプランです。
この時期、鬼がかりVerは中古価格で約400万円というとんでもない値段で取引されていました。それだけの価値がある台ということだと思いますが、メーカーとしてこれだけの人気台を定価で販売することに不満があったのだと思います。そこで大都販売が考えた錬金術がこのレンタルプランなのでしょう。上記の条件は全日遊技盟が介入して緩和されたものです。しかしそれでもこの条件です。
元々定価50万円ぐらいのパチンコ台ですが、このプランで1年使うと13ヶ月契約となり129800円(税込)×13ヶ月＝1,687,400円となります。
購入と比べると法外な値段です。たしかに中古で400万円で購入することを考えれば初期投資を抑えることが出来ますが中古売却することもできません。
DK-SISを参考にした場合だと全国のホール平均でパチンコのアウトは12,380個、台粗利は1,790円です。仮に鬼がかりVerのアウトが約40,000個だった場合だと台粗利は約5,500円と考えることが出来ます。30日営業と考えた場合だと鬼がかりVerの月粗利は165,000円ですが台のレンタル費用(本体)約130,000円ですのでほとんどの利益をメーカーが持っていくこととなります。
しかも最近では某メーカーは中古価格が高騰した場合、再販分の定価を高騰している中古価格に合わせるということを検討しているメーカーも出てきたようです。
こういったことを遊技機メーカーが行ってしまうと資金力のある大手企業しか生き残れないような状況がさらに加速してしまいます。
まとめ
新紙幣発行、ゼロゼロ融資返済、スマート遊技機設備投資など今までの集大成ともいうべき逆風が吹いています。経営が厳しく閉店もしくは倒産を検討していた企業は2023年までにその道を選択しました。
しかし予想以上に設備投資が重なり、予定していなかった企業まで閉店や倒産を視野に入れることになってしまいました。実際、今年のお盆休み明けに発表して8月25日に閉店するお店も数多く出てくると思われます。2024年がパチンコ閉店ラッシュ最後の年になるかもしれませんが、今までになく大量のお店が閉店する可能性も出てきています。
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