パチンコ店の貯玉補償で安心してはいけない。1月の大量閉店に備えて貯玉交換しておくべき理由

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パチンコ店の貯玉補償で安心してはいけない。1月の大量閉店に備えて貯玉交換しておくべき理由

 

目次

貯玉を交換しておくべき3つの理由

一般社団法人貯玉補償基金

貯玉補償は全てを補償するわけではない

貯玉補償基金は、加盟店が経営破たん等の事由により、会員から預かっている貯玉/貯メダルの払い戻しが不能となった場合に会員の皆様の貯玉/貯メダルを補償します。

しかし、この補償の実施にもいくつかの制限事項があります。

貯玉補償基金理事会が、経営破たん等の事由で「加盟店の経営法人等による会員への貯玉債務の自己返済が不能である」と判断した場合に、当基金による補償実施の適用を承認します。

貯玉補償基金が実施する補償は、賞品(カタログ掲載商品又は一般雑貨等)で行われます。現金、商品券、金券その他これらに代わるものとの交換は、一切できません。

ということは貯玉が20万発あったとしても、ある日パチンコに行こうと貯玉をしているホールに行って閉店していた場合、一定期間内であればカタログ掲載商品又は一般雑貨等への交換は可能ですが、現金に交換できる特殊景品には一切交換できません。

そして非道なホールでは

閉店当日の夕方に告知をして当日閉店の営業時間にしか交換を受け付けない

というホールもあったようです。

 

貯玉補償には上限がある

貯玉/貯メダルには補償上限が設定されています。

各店舗毎の会員様一人当りの貯玉/貯メダル口座の補償上限は各々玉25万個、メダル5万枚の賞品となります。

実際にここまで貯玉をしている人もあまりいないと思いますが、貯金代わりに300万円分の貯玉をしていたという人の話も聞いたことがあるので意外と補償上限以上に貯玉をしている人はいるのかもしれません。

 

貯玉サービスがあっても貯玉補償基金に未加盟のホールがある。

2021年12月時点では約8000店舗のホールがあり7000店舗ぐらいは貯玉サービスを行っているホールがあると思いますが貯玉補償基金に加盟していないホールがあるようです。

上記の資料は12月31日時点の資料ですが6169店舗しか加盟していません。貯玉補償基金に加盟するには月額の料金も必要なのでその経費を惜しんでいるホールがある可能性があります。

 

貯玉を交換しておく理由のまとめ

2022年1月末には多くのパチンコ店が閉店しているはずです。実際に当日告知当日閉店というお店もありました。もしも等価のホールであれば貯玉をする理由はなく、あるとすれば端玉を貯玉するという理由のはずです。しかし非等価のお店であれば貯玉を使用することで交換率の不利があっても現金投資の不利を補うことができます。

 

 

しかし特殊景品に交換できなければ意味はなくなるので1月末には一度ほとんどの貯玉を交換しておくこと、もしも交換しない場合は毎日夕方には自分の貯玉をしているホールのホームページをチェックしておくことで貯玉を特殊景品に交換できなくなったということを防ぐことができます。

 

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